スポンサーリンク

ルールナンバーワン投資法の続きです。

前回は企業の1株あたり純資産を10年分求め、無料ツールやエクセルなどで過去10年平均、5年平均、1年分の伸び率を計算するところまでを紹介しました。

 

スポンサーリンク

EPSの伸び率を計算する

次に計算すべきは、EPS(一株あたり利益)です。

EPSというのは、企業が一株につきいくらの利益をあげているかを示すものです。

EPSは通常、損益計算書のいちばん下の行に書かれているので、ボトムラインとも呼ばれています。

EPS伸び率

では、EPS伸び率とはどんなものでしょうか。

計算の仕方は前回の一株あたり純資産伸び率と同じで、ある年から他の年までの伸び率をパーセンテージで表したものです。

例えば10年前のEPSが1ドル、現在のEPSが30ドルだとすると、10年間のEPS伸び率は41%になります。

EPS伸び率の計算

興味のある会社がある方は、その会社の10年分、5年分、1年分のEPS伸び率を計算してみましょう。

計算は前回紹介したツールと同じ方法で可能です。

 

 

試しに、僕が投資している某企業のEPS伸び率を同ツールで計算したところ、以下のような結果になりました。

 

  1. 10年間:26%
  2. 5年間:28%
  3. 1年間:23%

 

それ以外では、タイのバムルンラード病院は、10年、5年、1年ともに9%、米国のスターバックスは16%、16%、4%という結果が出ました。

スポンサーリンク

売上高伸び率

売上高は、企業が自社の製品やサービスを提供することで得られる収入の総額です。

売上高は損益計算書の最上部に記入されるため、「トップライン」とも呼ばれています。企業は毎年、売上高などの業績を発表するので、10年間の売上高を見て一貫した伸びを示しているかをチェックします。

売上高伸び率の計算

一株当たり純資産、EPSと同様、売上高の伸び率も、上記のReturn Rate (Discount Rate / CAGR) Calculatorで算出できます。

そこで再び、僕が投資している某企業の売上高伸び率を同ツールで計算したところ、以下のような結果になりました。

 

  1. 10年間:29%
  2. 5年間:25%
  3. 1年間:20%

 

直近になるにつれて若干伸び率が鈍っているのが気になるところですが、依然として20%台をキープしています。直近1年がどうして鈍っているかについては、決算書をじっくり読むことで確認することにします。

競合の参入により、企業の付加価値である「塀」の部分が崩れてしまったのか、それとも世界的な経済危機で全市場に釣られて下げたのかなど、自分なりの考えを巡らせながら決算書を読むといいでしょう。

せっかくなので、別の企業の売上高伸び率も算出してみます。

 

まずは、日立ハイテクノロジーズの売上高伸び率。

 

  1. 10年間:-4%
  2. 5年間: 0%
  3. 1年間:2%

 

次に、エービーシーマートの売上高伸び率。

 

  1. 10年間:12%
  2. 5年間: 11%
  3. 1年間:0%

 

どちらもターゲットである10年間安定して10%という条件を満たしていないのは明らかとなりました。

ということで、もうこれ以上、上記2社の決算書を読むのはストップし、別の会社を探すことにします。ちなみにですが、エービーシーマートは僕は何年か前までは「買い」でしたが、今は空売りをしたりしています。

スポンサーリンク

フリーキャッシュフロー伸び率

これで、株式投資銘柄を選ぶ際の基準にする5つの指標のうち、4つを計算できたことになります。

最後は、フリーキャッシュフロー伸び率を算出します。

フリーキャッシュフローとは?

最後のキャッシュは、利益とキャッシュが並行しているかどうかを判断する目安となります。

 

フリーキャッシュフローとは、企業本来の営業活動により獲得したキャッシュフロー(営業キャッシュフロー)から、現事業維持のために投資にまわしたキャッシュフローを差し引いたものです。

フリーキャッシュフローは、企業が事業活動から獲得したキャッシュのうち自由に使うことができるキャッシュを意味します。

フリーキャッシュフローは経営者の経営判断により自由に使途を決めることが可能な資金です。そのため、このフリーキャッシュフローは企業が戦略的な事業展開を行う際の元手となり、または借入金を返済して財務的健全性を高める場合のその返済原資にもなります。

したがって企業が外部の金融機関等に頼ることなく、自立して資金を獲得し持続ある事業活動を継続しいくためにはこのフリーキャッシュフローを最大化するような企業努力をすることが重要です。

 

例えば屋台をつくるには設備が必要ですが、それ以外のお金はかからない。

残ったお金は銀行に預けてもいいし、事業拡大に活用することも可能です。

それが出来ない時は、配当として株主に配分することもできます。

フリーキャッシュフローの計算

ROICと同様、フリーキャッシュフローの計算方法には複数のパターンがあり、絶対にこれという計算方法はないというのが実際のところです。

しかし、一般的には、営業キャッシュフローと投資キャッシュフローを合わせたものをフリーキャッシュフローと呼んでいます。

営業キャッシュフローと投資キャッシュフローは、決算書のキャッシュフロー計算書の欄に記載されています。

フリーキャッシュフロー伸び率の計算

そこで再び、僕が投資している某企業のフリーキャッシュフロー伸び率を同ツールで計算したところ、以下のような結果になりました。

 

  1. 10年間:29%
  2. 5年間:26%
  3. 1年間:14%

 

10年単位でみると、右肩下がりです。

でも、長年この企業をウォッチしてきましたが、昨年の14%のさらに1年前はこれよりもさらに低い数字だったことを考えると、改善の余地はある気がします。

また、ルールナンバーワン投資法において、ROIC、BPS(一株当たり純資産伸び率)、EPS伸び率、売上高伸び率、フリーキャッシュフロー伸び率は、それぞれ重要な順番に並べられているものです。

よって、フリーキャッシュフロー伸び率は5つの指標で最も重要度が低いことになります。

このような背景から、僕の個人的な解釈としては、フリーキャッシュフロー伸び率以外の4指標が充分に堅調な伸び率を示してさえいれば、上記の事例のように、「10%以上を維持しつつも低下傾向にある場合」は、ほんの少しだけ目をつぶることにしています。

その優良企業を、どの値段で買うかは次回以降に

以上で、パート6まで来てようやく、株式投資銘柄を選ぶ際の基準にする5つの指標の計算が出来ました。

 

  1. ROIC
  2. BPS(一株当たり純資産伸び率)
  3. EPS伸び率
  4. 売上高伸び率
  5. フリーキャッシュフロー伸び率

 

これらの5つの指標がすべて10%以上になっていれば、その企業は「買い」となります。

では、その買いたい企業を、株価がいくらになったら買えばいいのか。それについては次回以降に書いていこうと思います。

 

 

スポンサーリンク

Twitterでフォローしよう

おすすめの記事